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建設業の基礎学ぶ 山口で37人、新人合同研修
2017年4月16日(日)掲載
建設業における社会人マナーを学ぶ参加者=14日、山口市
山口県建設業協会は14日、建設業界で働く新人や若手を対象にした新規入職者合同研修を山口市秋穂二島の県セミナーパークで開いた。県内の建設会社に勤務する技術者ら37人が参加し、労働災害防止に必要な基礎知識などを学んだ。

県若者就職支援センターの青木知子さんが社会人マナーとしてあいさつや言葉遣い、コミュニケーションの基本、仕事の進め方、メンタルヘルスケアを指導し、県鉄筋工業協同組合の手島健一さんが現場での労働災害防止に欠かせないルールなどを説明した。

新光産業(宇部市)に今年入社し、電気設計の業務に携わっているという男性(25)は「マナーなど学んだことを今後の仕事に生かしたい」と話していた。

技術者らの高齢化などにより人手不足傾向にある同業界で、人材確保・育成に向けた取り組みが重要となる中、新人や若手の職場定着や仲間づくりなどを支援しようと、とび、鉄筋、左官の各工事業団体と連携し昨年に続いて実施。15日は足場の組み立て作業についての研修を行う。

県内建設業の就業者数は1995年のピーク時で約9万1600人いたが、2010年は約6万760人に減少。うち29歳以下の若者が占める割合は18.6%(95年)から11.4%(10年)へ落ち込み、担い手の確保・育成が課題となっている。今年2月時点の建設業の有効求人倍率を見ても5.05倍と他業界に比べて高く、人手不足が顕著となっている。
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